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小西 哲之; 時松 宏治*
プラズマ・核融合学会誌, 78(11), p.1192 - 1198, 2002/11
今世紀後半の核融合エネルギーの寄与を、エネルギーモデルを用いて評価した。核融合の経済的なインパクトは、将来のエネルギー支出の削減,エネルギー市場での売り上げによるGDPの増加,核融合発電関連機器の売り上げの面から評価できる。エネルギー市場での核融合のシェアは、導入時期により大きく異なり、導入時期は核融合が市場での競合可能となるコストを達成する時期によって決められる。この競合可能コストは、他のエネルギー源に対する環境制約の影響が大きい。モデル計算の結果、核融合は環境制約のある場合には大きな市場可能性を持っていること、ことにエネルギー需要が大きく増加する途上国地域への機器輸出の効果が大きいことが見いだされた。この経済効果と比較することにより現在の研究開発の意義を分析することも可能であるが、将来価値は割引率により現在に換算すると大きく減ずる。
佐藤 治; 下田 誠*; 立松 研二; 田所 啓弘
JAERI-Research 99-015, 95 Pages, 1999/03
JAERI-Research-99-015.pdf:7.17MB
我が国の長期エネルギーシステムを対象に二酸化炭素の排出削減ポテンシャルと費用に関する分析を行った。分析には、国際エネルギー機関(IEA)・エネルギー技術システム解析プログラム(ETSAP)の下で共同開発したMARKALモデルを利用した。分析対象期間を1990年から2050年までとし、今後の経済成長を仮定してエネルギーサービス需要を設定した。また、化石燃料の価格と入手可能量、原子力及び自然エネルギーの利用可能量などを仮定した。これらの前提条件の下で、原子力利用の有無、二酸化炭素回収・投棄の有無、天然ガスの利用可能規模をパラメータとした複数のエネルギー需給シナリオを作成し、二酸化炭素の排出量と費用を比較検討した。その結果、原子力利用がない場合には石炭への依存が増大して二酸化炭素の排出抑制が困難である、回収・投棄は排出削減に有効であるが、原子力利用に比べて大きな費用負担を伴う、天然ガスの利用拡大のみでは二酸化炭素を十分抑制できないなどの所見を得た。
佐藤 治; 下田 誠*; 立松 研二
Proc. of Int. Conf. on Future Nuclear Systems (Global'97), 2, p.963 - 968, 1997/00
MARKALモデルを用いて、日本の2050年までの長期エネルギー需給分析を行い、原子力利用による二酸化炭素の排出削減ポテンシャルを検討した。分析においては、エネルギー需要と燃料価格の長期動向、一次エネルギー源の利用可能量、及び今後の技術進歩による各種新エネルギー技術の導入を想定した。分析の結果、(1)2000年以降原子力投資を行わない場合には、自然エネルギーを最大限導入しても化石燃料消費が増加すること、(2)原子力発電の拡大によって化石燃料消費を抑制し、二酸化炭素の排出量を大幅に制限できること、(3)さらに原子力熱利用を行うことによって、排出量を1990年水準以下に削減できること、(4)原子力利用の拡大で、二酸化炭素の排出削減費用を半分以下に低減できることなどが明らかになった。
文沢 元雄; 稲葉 良知; 菱田 誠; 緒方 寛*; 山田 誠也*
JAERI-Tech 96-045, 97 Pages, 1996/11
本報告では、核熱利用システム構築の一環として、大気中に放出されるCO
の低減と化石燃料の有効利用を目指して、化石燃料改質によるCO原単位を改善するシステムについて検討した。CO発生量低減化の評価指標としてCO原単位比を用い、改質原料・製品を組み合わせた10種類のシステムを検討した。その結果、核熱を用いて石炭をメタンやメタノールに改質するシステムが他のシステムに比べて、CO放出量低減に効果的であることが分かった。
本地 章夫*; 佐藤 治; 安川 茂
化学工学論文集, 20(6), p.902 - 911, 1994/00
被引用回数：1 パーセンタイル：33.89(Engineering, Chemical)日本のエネルギーシステムを対象に2030年までの期間に対して、経済成長率や輸入燃料価格の変化及び二酸化炭素排出に対する課徴金がエネルギー需給構造や二酸化炭素排出にいかなる影響を及ぼすかについて、MARKALモデルを用いて分析した。二酸化炭素に課徴金を課さない場合には、燃料高価格化により中間的(2010年頃まで)には、石油、LNGよりも低価格の石炭の使用量が増えて二酸化炭素排出量が増加するが、しかし長期的(2030年頃まで)には一般炭の供給量が上限制約に達するため、原子力、自然エネルギーの導入が増えて二酸化炭素排出量が減少する。課徴金が課せられると、化石燃料利用は総じて抑制される。しかし、システムコスト/GDP比はあまり上がらず、また2030年には年間当たりの二酸化炭素排出量は課徴金が課せられない場合の約半分に低減化できることがわかった。
宮田 和周*; 酒井 佑輔*; 中山 健太朗*; 中田 健太郎*; 薗田 哲平*; 長田 充弘
no journal, ,
福井県大野市の手取層群上部の伊月層は、本層中部の砂岩から得た最若ジルコンU-Pb年代値127.2
2.5Ma (2
)の報告があり、その時代はBarremianとされる。近年では、恐竜類,コリストデラ類,トカゲ類,カメ類,魚類,トリティロドン類といった多様な脊椎動物化石が本層下半部から報告されている。これらは手取層群の古脊椎動物相の多様性と層序対比において重要な資料である。本報告の"三錐歯類"化石は荒島岳東方の伊月層下部から発見された、3本の頬歯が植立する左歯骨の一部である(長さ約14mm)。CTによる画像観察では、保存されている最前の歯の後方に脱落歯の歯槽と、最後方の歯の後ろにも歯槽やメッケル溝も確認できる。頬歯の歯冠それぞれは、前後直線上に並ぶ三主咬頭(前から順にc, a, b)があり、明瞭な歯帯は無い。詳細な形態の判断が困難だが、最前の歯はやや小さいものの、大臼歯型を呈するp4もしくはm1の可能性が、後方2本の大臼歯(m2-3、もしくはm3-4)は高い咬頭bに加え、歯冠前縁と後縁に明瞭な副咬頭(eとd)を持つ。大臼歯間に明瞭なインターロック構造はない。国内では未記載種だが、新種であるかは検討を要する。一方、トリティロドン類はこれまで本層から切歯のみが知られていたが、遊離した右下顎頬歯の追加標本が得られた。頬舌幅に比べて前後長(約7.5mm)のある四主咬頭の歯冠で、桑島層から記載されたMontirictus kuwajimaensisの大型タイプに類似する。伊月層からはさらなる追加標本が期待でき、年代測定を含めた本層の解析を進める計画にある。
C年代測定に基づく地殻変動履歴の復元; 土佐湾東岸部,羽根岬の事例塚原 柚子; 菅野 瑞穂; 後藤 翠; 藤田 奈津子; 小松 哲也; 前杢 英明*
no journal, ,
岩石海岸にみられる潮間帯生物の潮間帯化石群体は、過去の海水準高度の指標となる。したがって、その分布高度・内部構造・C年代といった情報を統合することで、完新世の相対的海水準変動を復元することが可能と考えられる。さらに、復元した相対的海水準変動を海岸部における上下変動と読み替えるならば、沿岸部における地殻変動の履歴や様式を知ることができる。そこで発表者らは、高知県土佐湾東岸部の羽根岬を事例に、潮間帯化石群体を用いた地殻変動履歴の復元手法の高度化を目的とする研究開発を実施した。離水ベンチの認定及び化石群体のC年代測定の結果、事例対象地域において最低位に分布する離水ベンチの形成期間を明らかにすることができた。その一方、化石群体の内部構造の情報不足やC年代値の幅により、数100年間隔で生じた地殻変動履歴を検出・復元することはできなかった。精密な地殻変動履歴の復元のためには、隆起・沈降過程にともない生じる化石群体内部の多層構造や化石群体の成長の空白期間の認定が不可欠である。
小村 悠人*; 柏谷 公希*; 宮川 和也; 中田 弘太郎*; 小池 克明*
no journal, ,
高レベル放射性廃棄物の地層処分では、長期にわたる地下水流動や物質移行の予測が必要となる。地質学的な時間スケールを通して過去に生じた水理地質特性の変化や水質進化に関する理解は、現在の水理地質特性や水質の空間分布、さらには将来生じる地下水流動や物質移行の予測に役立つものと考えられる。北海道北部の幌延地域に分布する海成層の深部には化石海水が分布している。化石海水は推定された滞留時間から海成層堆積時に取り込まれたものと考えられているが、海水とは異なる水素酸素同位体比や塩化物イオン濃度を示し、海水から化石海水への水質変化の原因が明らかになっていない。そこで本研究では、化石海水の形成プロセスの理解を目的に、海底での継続的な地層の堆積を再現した一次元の堆積盆モデリングを行い、堆積・圧密に伴う上載圧および間隙水圧の時空間的な変化と間隙水の流動、続成過程で生じた水-岩石反応による水質の変化などについて推定した。
早野 明; 佐藤 菜央美
no journal, ,
地層処分事業の段階的なサイト調査により構築される地質環境モデルに基づき処分場を設置する母岩としての適格性を評価する際、水理場の観点では、地下水流動が緩慢であることが好ましいとされている。新第三紀堆積岩類が分布する北海道の幌延地域の地下深部には、隆起・侵食を経ても天水の涵養の影響を受けておらず、埋没続成過程により変質した堆積時の古い海水が存在することが確認されている。本研究では、化石海水が存在する領域が低流動域であることを前提とし、低流動域の分布を推定する際の地上からの調査手順を検討した。そして、幌延地域で実施された物理探査やボーリング調査に基づいて、その最適な調査量を検討した。その結果、化石海水が存在する可能性が高い低比抵抗領域だけでなく高比抵抗領域のボーリング孔を加えた2孔のボーリング調査地点で調査を実施することで、低流動域の三次元分布を推定できることが分かった。本研究は、平成30年度から令和4年度まで実施した経済産業省資源エネルギー庁委託事業(高レベル放射性廃棄物等の地層処分に関する技術開発事業[JPJ007597]:岩盤中地下水流動評価技術高度化開発)の一環で実施したものである。
